世界中でギャンブル依存症が社会問題になっており、WHOでもギャンブル依存症に対して警告を発信しているほどです。
確かにギャンブル依存症は様々なトラブルを生じる可能性のある病気ですが、しっかりと対策することで、オンラインカジノを思う存分楽しむことができます。
そこで今回の記事では、ギャンブル依存症さえ気をつければとっても楽しく稼げるオンラインカジノと題し、オンラインカジノとは何なのか？どうして稼げるのか、どうしてギャンブル依存症リスクがあるのか？などについて詳しく解説していきます。
オンラインカジノで遊びたいけどギャンブル依存症が怖い…っという方の参考になれば嬉しいです。
そもそもオンラインカジノとは？
オンラインカジノとは、インターネットを使って本場カジノにある様々なゲームで遊べるギャンブルサイトのことです。
本物のディーラーがゲームを進行するライブカジノ、美しいグラフィックスと独創的なゲームも多いテーブルゲーム、初心者でも気軽にプレイ可能なスロットなど、遊べるゲームの種類も豊富に揃っています。
オンラインカジノの運営拠点は海外に置いてあり、海外のライセンスを所持していますので、日本国内で遊んでも違法性に問われることはありません。
入出金方法もオンライン上で簡単に処理でき、クレジットカードやオンライン電子決済サービス、銀行送金、仮想通貨など様々な決済方法から選べます。
まさに今の時代に合った理想的なギャンブルと言っても過言ではありません。
稼げる要素が全て揃っている
オンラインカジノほど稼げる要素が詰まっているギャンブルは他にありません。
例えばペイアウト率が挙げられ、他のギャンブルと比べて圧倒的な高さを誇ります。
公営ギャンブルは70%前後、パチンコやパチスロで80%前後、そしてオンラインカジノは96%前後と、ほぼ100%に近い数字です。
つまり同じ10,000円でも、公営ギャンブルに賭けると最終的には7,000円の払い戻しになりますが、オンラインカジノでしたら9,600円です。
まさに負けにくく稼ぎやすいギャンブルがオンラインカジノなのです。
またオンラインカジノにはイカサマは一切無く、パチンコやパチスロのように釘調整や設定差などもありません。
このようにユーザーにとって稼げる要素が全て揃っているオンラインカジノですから、ギャンブル依存症には十分に注意しなければいけません。
効果的なギャンブル依存症対策
今すぐできる効果的なギャンブル依存症対策として、まずはオンラインカジノへのログイン回数や入金額の制限をマイルール化してください。
自分の意思で制御ができないようでしたら、オンラインカジノ内にある「自己規制機能」を使いましょう。
自分で決めた期間内にログインできる回数、最大入金額、プレイ時間などを自由に設定可能で、あとになって覆すことは一切できません。
ほとんどの大手オンラインカジノで採用している機能ですので、遊ぶ前に必ず設定しておきましょう。
また入金方法もギャンブル依存症対策に非常に重要で、自己資金以上の入金が気軽に可能なクレジットカードは利用すべきではありません。
最近では国内銀行送金に対応したオンラインカジノも多くありますので、是非使ってみてください。
もしギャンブル依存症になってしまったら
どれだけ的確な対策をしたとしても、オンラインカジノでギャンブル依存症になってしまう可能性は十分に考えられます。
お金を賭けたギャンブルである以上、自制心の抑制ができなくなることもあるため、これは仕方の無いことです。
多くの場合、自分自身でギャンブル依存症を自覚するケースが多く、他人に指摘されて気付くケースは稀です。
もしギャンブル依存症を自覚した場合、まずはオンラインカジノへのログイン回数を減らし、入金額も減らしていきましょう。
いきなりシャットアウトすると余計に遊びたくなるため、徐々に頻度を減らしていく方法で構いません。
それでも自制できない場合には、すぐにでも専門医に相談してください。
どこの専門医に相談したら良いのかわからない場合には、消費者庁が運営するギャンブル依存症の窓口へ連絡し、アドバイスをもらってください。
焦ること無く、少しずつギャンブル依存症から抜け出しましょう。
まとめ
今回は、ギャンブル依存症さえ気をつければとっても楽しく稼げるオンラインカジノと題し、オンラインカジノの楽しさや効果的なギャンブル依存症対策、そしてギャンブル依存症になってしまった時の対処法などについて解説させていただきました。
ギャンブル依存症は世界的に問題となっているれっきとした病気であり、オンラインカジノで遊ぶ前にきちんとした対策は必要不可欠です。
オンラインカジノの自己規制機能を使う、クレジットカードを使わず、自己資金で遊ぶなど、最低限のギャンブル依存症対策を行いましょう。
またどれだけ気を付けても、ギャンブル依存症は誰にでも発症する可能性があります。
万が一の時には、行政機関や専門医に相談し、的確な治療を受けるようにしましょう。